この記事では、市場調査の中でも身近な「デスクリサーチ」の方法、注意点、活用のコツを解説します。

「市場調査をしよう」と思ったとき、GoogleやYahoo!などサーチエンジン・SNSなどを使った検索がまず思いつきます。ただし、検索結果で出る情報の精度や信頼性には大きくばらつきがあるのはご存知のとおりです。
市場調査は、いくつか信用できるサイトを知っているだけでかなり精度の高いリサーチができるようになります。

インターネット検索も立派な市場調査の方法のひとつ

市場調査とは、マーケティング課題を解決するため、消費者の実際の状況や感じていることを調査することです。

市場調査において「インターネットリサーチ（インターネット調査）」と呼ぶ場合は、基本的には実際にアンケートなどを行って生のデータを収集する調査を示すことが多いです。
すでに別の団体が発表しているデータを収集し分析するインターネット検索は「デスクリサーチ」と呼ばれる調査に含まれます。

 

◆デスクリサーチとは

市場調査の一般的な方法は、デスクリサーチでまず二次データに当たってから、不足している情報を一次データとして収集・補足するものです。

 

 

デスクリサーチは既存のデータを活用するので、一次データを聴取する調査よりもコストが格段に安く済みますし、検索によって早く結果を得られます。
ただ、こういった二次データは項目が大きすぎて結局知りたいことがわからなかったり、情報が古すぎたり一部が欠けていたりすることもあります。

※一次データを収集するインターネットリサーチ、定量調査や定性調査について詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。マーケティングリサーチとは？基本用語と手法をわかりやすく解説

 

デスクリサーチで使える調査方法

さっそく市場調査に便利なツールや施設を紹介します。
インターネットを用いた市場調査においては、どういった目的でデータを使いたいのかによって、調査の精度を使い分ける必要があります。

たとえば、まずは「業界の市場規模を知りたい」「業界のトレンドを知りたい」「競合の商品の評判を知りたい」といった場合、まずはざっくりと規模感やキーワードを抑えられれば十分でしょう。

しかし、そうではなく「新規事業の今年度の売上の見込みを立てたい」「トレンドを踏まえてユーザーの行動の変化を予測しマーケティングにつなげたい」といった具体的なフェーズにある場合は、もう一段階踏み込んだ市場調査が必要になってきます。

インターネットでざっくり市場調査を行うのに便利なwebサイト

例えば新規事業や起業するといった場合に、「ある商品の市場規模推計を知りたい」「競合ブランドの評判を知りたい」と考えるかもしれません。
そういった場合は正確性よりもスピードが大事ですよね。

スピード感を持ってざっくり市場調査をしたい場合に便利なwebサイトを紹介します。

サーチエンジン検索：最も手軽だが信頼性の見極めが必要

GoogleやYahoo!などのサーチエンジンを使って検索します。
このとき、検索コマンドを使うとより精度の高いリサーチが出来ます。

 

◆市場調査に役立つ検索コマンド

こういった検索コマンドを使うと、普通に検索するより精度の高いリサーチができますよ。
まずはざっくり競合をあぶり出したのちに「site:」でIRや有価証券報告書などを参考に売上高などを調べると効率が良いですね。

 

 

統計ダッシュボード：主要な政府統計グラフならこのサイト

 

統計ダッシュボードは2017年に公開されたサイトで、e-Statからもアクセス可能です。

引用「統計ダッシュボードとは」

統計データはe-Statよりも更に使いやすく、プレゼン資料などへの応用がしやすいです。
（※数値データや簡単な表・グラフ等は著作権の対象ではないので、自由に利用できます。）

visualizing.info：市場規模の可視化

引用「当サイトについて」

visualizing.infoは個人が運営するサイトです。
政府統計を基に市場規模推計などを実施しています。

市場規模マップや市場規模トレンドも備えています。とにかく見やすくてわかりやすいです。

 

 

調査のチカラ：カテゴリーごとのアンケートまとめでヒントを得られる

引用「このサイトについて｜調査のチカラ」

 

一つひとつの調査データはサーチエンジン検索でもヒットするのですが、調査のチカラではカテゴライズされているので、まるで本屋をぶらぶらしている時のように、興味の周辺領域まで視野を拡げてブラウズすることができるのが良い点です。

インターネットでがっつり市場調査するのに便利なwebサイト

e-Stat：信頼できるマクロデータが欲しいときはまずここ

引用「統計局ホームページ/政府統計の総合窓口（e-Stat）ってなんだろう？」

 

e-Statは、総務省統計局が整備し独立行政法人統計センターが運用管理を行っているサイトです。各府省の統計データが閲覧できるので、あらゆるジャンルのマクロデータにアクセスすることができます。
国勢調査、経済センサス、人口推計、労働力調査、家計調査、消費者物価指数などは、どんな業界であれ使いやすいのではないでしょうか。

業界動向の調べ方 - 国立国会図書館リサーチ・ナビ

引用「リサーチ・ナビについて」

 

これは、国立国会図書館の提供するリサーチ・ナビの中のページです。
国内の業界動向を調べるのに有用な本やデータベース、webサイトについてまとめています。

リサーチ・ナビの検索窓では、自由に思いついたキーワードを入れると、調べ方・本・キーワード・百科事典からヒントになりそうなリンクを紹介してくれます。

EDINET

EDINETでは金融商品取引法に基づき、有価証券報告書などを閲覧することができます。

シンクタンク・総研による調査レポート

総研やマーケティングリサーチ系企業では、自主調査などのレポートを公開しています。

金融経済インサイト - みずほ銀行

みずほ銀行の産業調査部がさまざまな業界の動向を分析したレポートや、経済に関する調査レポートがまとめられています。

経済・業界動向に関するレポート - 三井住友銀行

産業調査レポート、グローバル経済と主要産業の動向、主要産業の業種別レポートなどがまとめられています。

経済・産業レポートとマーケット情報 - 三菱東京ＵＦＪ銀行

銀行内の専門チームにより、経済・産業に関わるさまざまなレポート、マーケット情報が提供されています。

レポート - 野村総合研究所（NRI）

デジタル、経済、社会・産業・技術などといった話題のテーマや社会的テーマについての提言・調査レポートが掲載されています。

経済・政策レポート - 日本総合研究所

マクロ経済分析、市場予測のほか、幅広い分野の経済・社会問題に

ついて提言・情報発信が行われています。

レポート・コラム - 大和総研

内外経済、金融資本市場に関する調査活動や、企業経営・アジアに関するコンサルティング活動を通じた情報発信が行われています。

研究領域・レポート - ニッセイ基礎研究所

保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの情報提供が行われています。

データを読む - 東京商工リサーチ

東京商工リサーチが蓄積した企業情報・倒産情報・公開情報に基づいた分析がレポートにまとめられています。

2021年市場調査レポート一覧 - 富士キメラ総研

電子デバイス/エレクトロニクス部品材料、デジタル家電製品、ICT関連製品/サービス、ケミカル関連、メディカル関連、自動車関連製品、部品、材料、その他生産財（産業材）などを調査対象事業にレポートがまとめられています。

インサイト - GfK Japan

家電製品をはじめとする市場動向や消費者マインドの変化などがまとめられています。

生活定点 - 博報堂生活総研

博報堂生活総研による、1992年～2020年までの28年分の生活者観測データ約1,400項目が公開されています。

調査・データ - リクルートホールディングス

仕事・住宅・結婚・自動車・グルメなど幅広いライフスタイル領域における調査・データがまとめられています。

有料で使える情報ソース

有料でもいいので効率的に信頼できる情報を得たいという場合に、おすすめできる3つのサービスです。

日経テレコン

新聞、雑誌、企業情報、情報レポート、人物情報、海外情報をワンストップで検索・収集できるサービスです。日経4紙ほか主要新聞の過去記事1億本以上を検索できます。
ただし、情報利用ごとに料金が発生します。

 

◆オンライン契約（レギュラーコース）の場合

月額料金	6,600円
情報利用料金	利用に合わせた従量課金

SPEEDA

SPEEDAは業界分析や企業調査に必要なビジネス情報が整理、専門家やアナリストによるオリジナルコンテンツも格納された経済情報プラットフォームです。世界500万社のデータが約560業界に分類・分析されている強みがあります。
「データが見当たらない」「どうやって探せばいいかわからない」というときも、30分以内に専属コンサルタントより初期回答が得られる無料のコンサルティングサービスが付帯しています。

 

◆利用料金

利用人数に応じた月額制

矢野経済研究所レポート

矢野経済研究所は、自主企画調査、受託調査、シンクタンク機能などを持つ企業です。とくに、業界別のマーケットデータは他企業が比肩できないほど突出しています。

引用「市場調査資料」

オリコン日本満足度調査

「満足を可視化する」をテーマに、実際にサービスを利用したユーザーを対象にしたアンケート調査を実施、調査・分析レポートをまとめています。日本で流通しているサービスや商品に対して、オリコンが独自に行っている満足度調査がまとめられています。

インターネットリサーチのメリット・デメリット

デスクリサーチで知りたいデータを得られなかったときは、インターネットリサーチで実際に消費者や対象者に調査を行うのも有用です。

インターネットリサーチのメリット

インターネットリサーチのメリットは

• 費用が安い
• 調査期間が短い
• 回答者の負担が少ない
• 広域で実施できる
• 画像や写真、動画を見せることができる

など多くあり、一次データ収集でよく用いられています。

インターネットリサーチのデメリット

一方、インターネット調査にはこのようなデメリットもあります。

• 高齢者など、インターネットを利用しにくい世代もある
• なりすましなど回答者を特定できない可能性がある
• 画面のコピーが可能なので、機密性の高い情報を扱いにくい

高齢者を対象とする調査やインターネットが適さない市場には、電話調査や訪問調査など別の方法を検討する必要があります。
インターネットリサーチの精度を上げるために、スクリーニング調査（条件に合う人を選抜するための調査）などを合わせて行う場合もあります。

まとめ

市場調査では、スピード感に重きを置くのか、正確性・信頼性に重きを置くのかにより調査手法を上手にコントロールする必要があります。いくつかのウェブサイトの特性を知っておくだけでも、市場調査の精度向上に役立つのではないでしょうか。