消費者調査とは？方法や弊社における実例などを解説

消費者調査とは、自社のターゲットとなる消費者からさまざまな情報を収集する手法のことです。消費者の意見を収集して意見やニーズを正確に把握することで、効率的なサービス改善などにつなげられます。消費者調査の方法は、アンケートやインタビューなど複数あるため、自社の目的に沿った手法を選択することが大切です。

この記事では、消費者調査の意味や活用シーン、活用事例などを解説します。

消費者調査とは？

消費者調査
ターゲットとなる消費者から、さまざまな情報を収集し分析するための調査。消費者調査には目的に応じて複数の手法が存在しており、具体的には以下のような方法がある。

認知度調査：自社の商品やサービスがどれくらい消費者に認知されているかを調べる
意識調査：数値では評価できないような感情や意見といった消費者の心理を調べる

企業のマーケティング活動において、消費者の意見やニーズを把握することが不可欠です。消費者のニーズを正しく把握することで、自社製品の改善施策や戦略立案などを適切に設定できます。

消費者調査を実施することで、消費者ニーズや市場の状況、トレンドなどの情報を通じて、自社製品・サービスに対する顧客の評価を正しく把握できます。

消費者の行動を理解するために有効的な、カスタマージャーニー（※1）の作成や消費者インサイト（※2）の把握についても、消費者調査から明らかにできると期待されます。

※1 カスタマージャーニー	消費者がある商品を認知してから購入するまでに経験することを、「旅」にたとえて表現する考え方
※2 消費者インサイト	消費者自身が無意識で感じている本音や感情

よって、消費者調査の結果は、商品開発やサービス改善などに大いに役立てられるのです。

消費者調査の重要性

消費者調査の重要性を2つ解説します。

消費者ニーズを把握できる
ターゲット・ペルソナ設定に役立つ

消費者ニーズを把握できる

消費者調査は、消費者ニーズの把握に役立ちます。

消費者調査の結果を踏まえて「売れている商品が人気である理由」や、反対に「売れ行きが悪い商品の課題」を分析することで、消費者ニーズを把握できます。

消費者ニーズは、上記のような既存商品の改善だけでなく、新商品のコンセプト開発などに活用にも活用できるでしょう。

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ターゲット・ペルソナ設定に役立つ

消費者調査は、ターゲット・ペルソナ設定にも役立ちます。

まずは、ターゲットとペルソナの違いを確認しておきましょう。

	ターゲット	ペルソナ
意味	性別や年齢などの属性で決定した、マーケティング対象	ターゲットよりも詳細な、特定のマーケティング対象人物像
例	30代男性	宮城県仙台市在住 34歳男性公務員で年収500万共働きの妻と娘1人親の老後に備えて、実家のリニューアルを検討し始めた

ターゲット・ペルソナを適切に設定することで、自社がアプローチすべき消費者像を詳細にイメージできるため、ブランド構築や販売戦略立案において非常に重要です。しかし、消費者の実態を十分に反映していないと、適切なターゲット・ペルソナ設定を行えません。

自社製品に関する消費者調査を行い顧客の情報を集めることで、消費者の実態を把握できるため正確なターゲット・ペルソナ設定が可能となります。

消費者調査の方法

消費者調査の方法を3つ解説します。

なお、他にも消費者調査の方法は存在するため、以下の基準例を基に消費者調査の目的を満たせる最適な方法を選択しましょう。

◆調査方法を選ぶ基準の例

多くの回答を得たいか、それとも1人1人から深い回答を得たいか
どれくらいの予算をかけられるか

アンケート

アンケートでは、事前に自社が知りたい項目に関する質問を用意し、消費者に回答してもらいデータを集めます。

アンケートでは一度に多くの回答を集められるため、大規模な消費者調査に適しています。

代表的なアンケート手法は以下の4つです。

Webアンケート	インターネット上でアンケートの作成～配信・回収まで行う
郵送調査	消費者の自宅に調査票を郵送で送り回答してもらう
街頭調査	街角で通行人に声をかけアンケートに協力してもらう
会場調査	消費者を1か所の会場に集め、その場でアンケートに答えてもらう

インタビュー

インタビューでは、調査対象者に直接質問をします。

自社が気になる部分を詳細に質問できるため、アンケートよりも深いニーズを引き出せることがメリットです。

代表的なインタビュー手法として、グループインタビューとデプスインタビューについて表にまとめました。

グループインタビュー	一度に複数名の回答者を集め、まとめてインタビューする手法。メリット：一度に多くの意見を集められるデメリット：他の人の目を気にして、本音を引き出せないこともある
デプスインタビュー	回答者とインタビュアーが、1対1で60〜90分程度の長時間インタビューを行う手法メリット：消費者心理を深掘りして聞き出しやすいデメリット：一度に多くの消費者に質問できない上に、回答の質がインタビュアーの力量に左右されやすい

ソーシャルリスニング

ソーシャルリスニングでは、口コミサイトやSNSなどで発信された消費者の声を収集します。

SNSでは本音を気軽に投稿できるため、少数派の意見を見つけやすいことが特徴です。

複数の意見を収集することで消費者や市場全体の動向を追跡できることも、ソーシャルリスニングのメリットと言えるでしょう。

消費者調査を行う際の注意点

消費者調査を行う際の注意点を、4つ解説します。

4つとも、消費者調査で十分に自社のビジネスに役立てるには重要なポイントです。

調査の目的を決め、仮説を立てる（調査の目的を明確にする）
目的にあった調査方法を選定する
調査票（アンケート）を作成する
調査結果を分析する

調査の目的を決め、仮説を立てる（調査の目的を明確にする）

消費者調査を行う前には、調査の目的を明確にしましょう。調査目的が明らかになっていないと、質問項目にブレが生じてしまい、本来の意図とは異なる質問をする可能性があります。調査目的を明らかにしておくことで、消費者調査で自社が得たい情報を正しく洗い出せます。

消費者調査の結果について仮説を設定し、調査で得た情報を何にどのように活用したいのか想定しておくと、さらに消費者調査の結果をビジネスに活用できるでしょう。

目的にあった調査方法を選定する

消費者調査では、目的にあった調査方法を選定することが大切です。

例えば、定量調査か定性調査でも、以下のとおり得られる情報に大きな違いが出ます。

定量調査	「1回の購入金額」など、数値化できるデータの収集を行う調査手法メリット：一度に多くの声を集められる上に、集計も簡単であるデメリット：数値化できないデータも少なくない
定性調査	「商品の改善点」など、数値化できないデータの収集を行う調査手法メリット：深掘りした質問で、より詳細な消費者心理を理解できるデメリット：定量調査のように数値を収集できないため分析に手間がかかる。設問内容やインタビュアーの質問などによって調査結果の精度が変わってくる

同じ定性調査であるインタビューでも、先述のようにグループインタビューとデプスインタビューで異なる特徴がありますので、調査目的に応じて使い分けることが必要です。

調査票（アンケート）を作成する

消費者調査でアンケートを行うときには、事前に調査票を作成しましょう。

併せて、質問内容や質問形式も設定します。

以下の点に注意すると、適切に調査票を作成できるでしょう。

選択肢に漏れがないか
設問数は多すぎないか
消費者が理解できる言葉になっているか
適切な回答形式か

調査結果を分析する

消費者調査の結果が得られたら、調査結果を分析します。

調査結果の分析方法は多数存在しますが、調査目的やサンプル数などを基に最適な方法を選択しましょう。

代表的な分析方法は以下の2つです。

単純集計	集計できた調査結果について「質問にあてはまる人の割合」「平均値」などを1つ1つの項目ごとに区切って集計する方法【例】焼肉屋であれば何％お客様が「カルビ」を注文するのか、といったのデータを集計する
クラスター分析	「データ全体の中から似たもの同士をグループ分けして分析する手法【例】焼肉屋において、「肉類」「魚介類」「野菜類」「ご飯もの」「麺類」などにメニューを分類して、注文数を分析する

消費者調査の事例

消費者調査の事例を、2つ解説します。

消費者調査の目的や方法を設定するときに、参考にしてみてください。

コード決済サービスの事例

コード決済サービスにおける消費者調査の事例を解説します。

調査目的	「主要コード決済サービスのカスタマー・エクスペリエンス（顧客体験）」を比較することで、コード決済サービスのサービス拡大に必要な項目を整理する
調査内容	主要なコード決済サービスに対して利用者がどの程度満足・愛着を感じているか、NPS（＊）を用いて調査した
調査結果	「主要コード決済のいずれかを認知」している人は86%であるのに対して、「コード決済サービスは利用していない」人が50%であった「コード決済サービス」が使われるシーンとして「コンビニで買い物をするとき」が最も多く選ばれ、回答者の6割超であった
調査結果への考察	認知度の高さと利用率には大きな乖離が見られた少額決済によく使われる傾向があると推察される
調査結果より取るべきと考えられる施策	以下の2点が、特に改善効果が高い顧客体験と考えられる。「利用開始方法のわかりやすさ」を改善し、より手軽に利用を開始できるようにする「各種キャンペーンの魅力度」を増すことで、利用頻度を増加させる

※NPS（Net Promoter Score）：
顧客ロイヤルティ（顧客が商品やサービスなどに感じる愛着や信頼）を測る指標の1つ。

「商品を友人や同僚に薦める可能性」を、顧客に0〜10で評価してもらい、推奨者、中立者、批判者の3段階にわけた上で、以下の式で計算する。

NPS＝（回答者全体における推奨者の割合）ー（回答者全体における批判者の割合）

計算結果が大きいほど顧客ロイヤリティが高く、リピート率や客単価アップが期待できると考えられる。

海外旅行

海外調査における消費者調査の事例を解説します。

調査目的	東南アジアからのインバウンド需要を把握する
調査内容	訪日観光客が増加しているベトナム、フィリピン、シンガポールの3ヶ国の人々に対して、20〜30代のモニターを対象に海外旅行に関するアンケートを実施した
調査結果	海外旅行で行きたい場所（国・地域）を尋ねたところ、3ヶ国とも1位に日本であった（3ヶ国とも50%超）英語の通用度などに不安を感じている人が多く見られた（3ヶ国とも50%超）訪日経験がない人が多く見られた（3ヶ国とも50%超）
調査結果への考察	日本への興味関心が高いと推察される訪日経験は多くないものの、全体的に今後の訪日意向が高いと思われる
調査結果より取るべきと考えられる施策	東南アジアからのインバウンド需要拡大には、以下の施策が効果的と考えられる。個人旅行者でも申し込める体験型ツアーの企画・作成により、訪日へのハードルを下げる各体験施設の多言語対応により、言葉への不安を軽減する

まとめ

消費者調査とは、ターゲットの消費者からさまざまな情報を収集して分析する調査のことです。消費者ニーズの把握やターゲット・ペルソナ設定に活用できます。

消費者調査を自社のマーケティング活動に正しく活用するには、調査目的を明確にして、適切な方法や結果の分析方法を選定しなければなりません。消費者調査の手法には、アンケート・インタビュー・ソーシャルリスニングなどがあります。

消費者調査の事例も本記事で解説していますので、ぜひ参考にしてください。